1997年、地球温暖化防止京都会議が開催され、各国が二酸化炭素(CO2)、HFCなどの6種の地球温暖化ガスを削減することを主旨とする京都議定書が採択されました。2005年2月16日同議定書は7年の歳月をかけて発効し、日本において第一約束期間2008〜2012年）における地球温暖化ガスを1990年比で6％削減することが義務付けられ、この目標達成に向けてさらなる省エネルギーを国レベルで推進していくことが必須となりました。そのような状況のなか、注目されたのがコージェネレーションシステムです。

コージェネレーションシステムは、電力はもちろんのこと熱を高効率に得られるシステム。省エネルギーに貢献するため、税制面においても優遇措置を受けることができます。

コージェネレーションシステムを導入すると、「省エネ・熱電併給・高効率・商用電力との併用」による経済性の向上とエネルギー源の安定確保というメリットを得られるとともに、地球環境保全にも大きく貢献します。

コージェネレーションシステムの最大の特長は、従来では捨てられていた発電時の排熱を有効利用できることです。そのため、エネルギーの総合効率が70〜80%と従来システムの約2倍に向上。

エネルギーロスを大幅に減少することにより省エネルギーを実現します。

コージェネレーションは総合効率が極めて高いため、従来システムと比較して一次エネルギー使用量を大幅に削減。その結果、燃料が燃焼する時に発生するCO2を大幅に低減します。

CO2の発生抑制と燃料資源の有効利用により地球環境保全に大きく貢献します。

コージェネレーションシステムで発電することにより契約電力を低減し、買電電力量を削減できます。

従来システムに較べ燃料費は増加しますが、全体のランニングコストは大幅に削減できます。また、システム導入時の設備投資費用もランニングメリットにより数年で回収が可能です。

商用電力とコージェネレーションシステム発電電力の2系統を持つことでエネルギー源を多重化。停電など万一の場合にも、電力の安定確保ができます。

熱源も二重化されるので安定した熱の確保も図れます。また、非常用発電設備（特認）として兼用できます。